ネットにおいて書き込みなどで誹謗中傷を受けた場合、訴訟にまで発展したケースというのは最近よく聞くニュースだと思います。匿名性という保護がされているネットの中で誹謗中傷を表現するのは簡単ですが、近年は追跡技術などの発展によって、いわゆる「本人特定」が可能となり、その誹謗中傷が甚大だった場合、訴訟にまで発展するというケースが出てきたわけです。もちろん、誹謗中傷が必ずしも訴訟につながるわけではありません。

誹謗中傷を「正当な批判・批評だ」とか「表現の自由だ」と言い張られてしまうと、訴訟に持ち込むのは大きなエネルギーが必要になります。元々、ネットの情報というのは玉石混交とされ、実と虚の入り交じったものだというのが一般的な認識ではありました。しかし、最近ではその構図が大きく代わりつつあり、「白が黒になる」というケースも徐々に散見されるようになってきたのです。つまり、例えその誹謗中傷が明らかに虚偽の内容であったとしても、爆発的に拡散することによって「それが正しいのではないか」という多数決の法則によって虚偽の内容が真実となってしまう可能性があるということです。

これに対抗するのに、一企業というのはあまりにも小さな存在です。マスメディアという言葉もありますが、世界中・マスに拡散した情報に対して、ひとつの企業が戦わなければならないのですから。とても訴訟というレベルではないかとは理解できると思います。「こんな誹謗中傷、誰が信じるんだ」と侮って、結果として訴訟にまでもつれ込み、その間に大きな損害を出した事例も沢山あります。

ですから、そのために優先すべきことは、訴訟ももちろんですが、拡散を防ぐということです。火種を消すよりも、まず火の手が広がることを防がなければ、例え火種を消すことができたとしても、周りは火の海で取り返しがつかない・・・なんてことになるかもしれません。では、具体的にどうすればいいのか？

その方法こそ検索対策です。Ｙａｈｏｏ！やＧｏｏｇｌｅと言った検索エンジンは、誹謗中傷のようなネガティブキーワードを機械的にピックアップします。それが話題になればなるほど、上位に検索されるようにできています。これが拡散する根源のひとつなのです。だからと言って検索エンジンを止めることはできません（Ｇｏｏｇｌｅに「検索エンジンを止めろ！」と言えますか？）。ですから、“検索エンジンにヒットしないようにする”ことが対策として求められるわけです。

そういった対策を専門のサービスとして提供している＠ＤＥＬＥＴＥでは、完全成果報酬を採用しており、誰でも気軽に相談することができます。虚を実とされる原因となる誹謗中傷の拡散を防ぐために、ぜひとも＠ＤＥＬＥＴＥの力を役立ててください。